2011年03月24日
地盤と建物倒壊の関係
地盤と建物倒壊の関係
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地盤と建物倒壊の関係
今回の震災では、津波や原発、液状化の被害が甚大で、建物の被害はあまりクローズアップされていません。
しかし、いつまた来るか判らないのが地震です。
今こそ、自分の住んでいる建物の倒壊リスクについて再確認すべきときだと思います。
建物が地震で倒壊するリスクを調べる前に、地盤と建物倒壊の関係を理解しておく必要があります。
ざっくり言うと、
◇「地盤がよい」&「耐震性の高い建物」 → 倒壊リスク低
◇「地盤が悪い」&「耐震性の低い建物」 → 倒壊リスク高
ということです。
地盤の善し悪しは、地盤が固いか柔らかいかということです。地盤が軟らかいと地震の揺れが増幅するため、建物倒壊リスクが高まります。
ところが地盤の善し悪しは地盤調査を行っていないと、自分の土地の地盤がしっかりしているのかそうでないのか正確には判りません。
マンションの場合は、杭を硬い支持層まで打たなければならないことから、ボーリング調査を行っているはずなので、竣工図に記載されている「土地柱状図」を読み込むことで地盤の状況がチェックできます。また孔内水位も出ていますから、液状化リスクもある程度分かります。
2000年以降の新築一戸建てであれば地盤調査が義務付けられていますが、それ以前の一戸建てだと地盤調査していないケースが殆どだと思います。この場合、東京都内ならば、東京都土木技術研究所の「東京の地盤(WEB版)」というサイトがありますので、ご自身の土地周辺にある土地柱状図のチェックができます。
http://doboku.metro.tokyo.jp/start/03-jyouhou/geo-web/00-index.html
あるいは、国土地理院の土地条件図を見ることでも、ある程度のレベルで地盤状況を把握すること可能です。
台地ならば地盤がよく、台地の中に切れ込むように存在している谷底低地は地盤が緩いとか、低地の中にある微高地(自然堤防や砂州)ならば比較的地盤がよいとされます。
http://www1.gsi.go.jp/geowww/landcondition/landcondition.html
土地柱状図や土地条件図は少々勉強しないと読み込めないかもしれませんので、詳しくは不動産コンサルタントなどの専門家に聞いてみたほうがいいかもしれません。
ちなみに、東京都内であれば、「地盤に関する地域危険度測定調査(第6回)」という東京都による調査報告があり、地盤の善し悪し、建物の建築年代などから、都内の各地域の建物倒壊危険度などをデータ化して開示していますので参考になります。
http://www.toshiseibi.metro.tokyo.jp/bosai/chousa_6/home.htm
東京都以外の方々ですと、「地震のゆれやすさ全国マップ」というのが内閣府から提供されいますので参考にしてみてください。
http://www.bousai.go.jp/oshirase/h17/yureyasusa/
地盤の善し悪しが判ったら、次は建物の耐震性です。
これについては、簡便法としては、新耐震基準の建物か旧耐震基準の建物か、という区分けで考えてもよいと思います。
ただし、木造軸組工法の建物については、2000年の建築基準法改正で筋交いなどを固定する金物の使用法や耐力壁の配置バランスなどが改正されていますので、2000年以前と以降で耐震性が異なると考えたほうがよいでしょう。
新耐震基準の建物というのは、1981年6月1日に施行された建築基準法改正に則った建物(正確には1981年6月1日以降に建築確認申請を行った建物)のことです。
1978年に発生した宮城県沖地震を機に、1981年6月1日に施行された建築基準法の改正で、耐震に対する設計方法が根本的に見直しされているます。
旧耐震基準の建物は、震度5強程度の揺れでも倒壊せず、破損したとしても補修することで生活が可能なレベルで建築することが義務付けられていましたが、見直された建築基準法では、巨大地震を想定し、震度6強から震度7の揺れでも建物が倒壊せず、最低でも「人の命が守られる」ように建物の設計や構造が強化されています。
もし、今の住まいが、「地盤が悪い」&「旧耐震基準の建物」ということであれば、耐震診断の検討をまず行ったほうがよいのではないかと思います。
なお耐震補強工事業者の中には、やみくもに不安を煽るような会社や、金物の強さや壁の強さばかり強調するような会社もあるようなので注意してください。建築基準法で認められている金物は、ホームセンターでひとつ数百円で売っているようなものですから。
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